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▽大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】

◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】とは?

 不動産のエキスパートとして、需要大の人気ライセンス!

住宅需要がなくなることはないため、今後も宅地や建物取引のスペシャリストである宅建取引主任者の役割は重要です。
不動産業を営むには5人に1人以上の割合で有資格者を置くことが義務づけられているため、大手企業でもライセンス取得者を求めており、最近では女性にも人気の資格です。

当講座は、宅建試験に必要な基礎からの実力養成と、過去の出題傾向をふまえた答案練習を中心に、短期間で確実に合格していただけるカリキュラム内容。不動産・建設関係はもちろん、銀行などの金融関係にもおすすめのコースです。

少しでも興味を持ったら、まずは資料請求!
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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】講座内容

 通信CD(ビデオ)講座 (授業ビデオ(CD)を使った講座です。パソコンで視聴します)

【宅地建物取引主任者CD(ビデオ)講座】
学習期間 : 6カ月
教材 : テキスト、CD(65枚)、講義ノート、添削問題、答案練習問題、公開模擬試験、的中模擬試験

大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】は、教育訓練給付対象講座です!


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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】通信CD(ビデオ)講座とは?

■ 初心者も安心、マイペースで繰り返し学習が可能。

■ 従来のVHSビデオより再生・繰り返しがスピーディ。

■ トップ講師陣の授業が、自宅で学習できます。

■ お近くの大栄校舎で、スクーリングが受けられます。

■ 疑問点は「質問連絡用紙」で解消できます。

■ オリジナル教材使用。ビデオCDと連動しています。

<ビデオCD動作システム環境(推奨)>
■ OS:Windows 98SE/ Me/ 2000/ XP
■ CPU:PentiumIII 500MHz / celeron 500MHz 以上
■ メモリー:64MB以上
■ CD-ROMドライブ:4倍速以上
■ InternetExplorer 5.01 以上
■ Windows Media Player 9 以降
※インターネット接続できる環境が必要です。


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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】通信CD(ビデオ)講座について

 試験のプロの講師によるオリジナルシナリオのビデオ(CD−ROM)学習!

試験傾向を知り尽くした大栄の専任講師がオリジナル原稿を使用して分かり易い講義を再現。反復学習が可能で、自宅に居ながら通学生以上の学習効果が期待できます。
「通学時間がもったいない」
「通学したくても近くに実施校舎がない」
「空いている時間で自分のペースで勉強したい」
「子供に手がかかって通学できない」
などの方に最適です。


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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】通信CD(ビデオ)講座の特長


★ オリジナルテキスト使用
大栄通信講座の教材は、すべてオリジナルテキスト。キャリア豊富な専任講師が編集した内容です。わかりやすく、無理なく理解を深めていただけます。学習はお届けする教材のみで十分です。

★ 添削問題はオリジナル
添削問題は過去の出題傾向を独自に分析したオリジナル問題を使用。添削は専任講師が親身に指導します。

★ 専任講師制度
当学院の講師は、すべて専任講師です。質問・疑問は納得されるまでご説明いたします(電話又は直接来校も可)。

★ 専任講師がカウンセリング
カウンセリングを行います。学習の途中で不安になったりした時は、相談してください。(電話又は直接来校も可)

★ 無料授業聴講(スクーリング)で弱点補強
独習ではわかりにくい箇所も通学コースの授業に参加することにより、納得のいくまで学習できます(但し、回数に制限があります)。
※聴講前に学院受付にて授業日程をご確認ください(電話可)

★ 通信から通学への振替
通信コースから通学コースへの変更も簡単な手続だけでOK。明日から最寄りの学院に通学できます。

★ 質問連絡用紙で疑問解消
独習には疑問点はつきものですし、電話での説明では理解しにくいものもあります。そのため通信生専用の質問連絡用紙を用意しています。これで詳細な説明もできるのです。

★ 公開模試で実力判定
公開模擬試験を実施します。その判定結果により実力を確認し、次の学習につなげます。

★本試験後の模範解答例送付
本試験受験後、模範解答をご希望の方は返信用封筒に住所・氏名を記入し、切手貼付のうえお送りください。模範解答をお送り致します。


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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】学習の流れ

1.教材到着
申込書類の到着及び入金確認後に、一括して教材をお届けいたします。なお、到着までに10日前後かかることがあります。

2.学習スタート
テキストやCDビデオなどを使い自宅学習を開始します。教材に同封された「学習のしおり」の学習方法及び「学習計画表」を参考にして、ご自分のペースで学習してください。わからない点は、いつでも事務局にお問い合わせください。

3.添削問題提出
ひとつの単元が修了したら、腕だめしです。単元別の添削問題を解き、返信用封筒を同封のうえ解答用紙を添削部あてにお送りください。その際、テキスト・問題集に関してわからない箇所があれば教材に同封の「質問連絡用紙」を活用して質問してください。※質問は電話または最寄りの学院で直接受け付けます。

4.添削問題の返送
担当講師が、答案を添削・採点し、詳しい解説書を添えて返送します。間違えた箇所は、既出問題集等で再度勉強し、次の単元に移ります。

5.全国公開模擬試験
講座によっては、通学コースと同様に本試験対策として各地区で一斉に実施される「公開模擬試験」に参加できます。現在の実力を確認し、次の学習につなげてください。

6.修了証書発行
在籍期間内に、修了基準(全添削問題を提出し、総平均70点以上に達した方には「修了証書」をお送りします。


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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】宅地建物取引主任者とは?

 宅地建物取引主任者とは〜「住」の専門家!

人々の暮らしの根幹をなす「衣・食・住」のうち、最もその対価が高く、財産的価値もあるのが「住」。個人や企業の大切な財産である宅地・建物の取引について専門的な知識をもち、取引の公正化と円滑化を図るために、宅地建物取引主任者の役割は重要で、社会的にも大きな期待が寄せられています。

<宅建取引主任者の必要性>
宅地建物取引業法という法律では「宅地建物取引業者(宅地または建物の売買・交換やその仲介などの業務を営む者)は、その事務所等ごとに、事務所等の規模、業務内容等を考慮して国土交通省令で定める数の成年者である専任の宅地建物取引主任者をおかなければならない。」と定められています。
もう少し簡単に言えば、「宅建業者の本店や支店では、それぞれの店について、そこに勤める従業者の数に対し、常勤する宅建取引主任者の割合が5分の1以上でなければならない。」ということです。
例えば、宅建業者の本店で、そこに勤務する従業者が20人であれば、常勤する宅建取引主任者が4人以上いなければなりませんし、従業者が6人いる支店についても、常勤する宅建取引主任者が2人以上いなければならないことになります。


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◎大栄総合教育システムの【宅地建物取引主任者通信講座】宅地建物取引主任者資格試験について

宅地建物取引主任者試験は、全国統一の国家試験ですが、制度上は各都道府県知事が国土交通大臣の指定する試験機関〔(財)不動産適正取引推進機構〕に試験事務を委任して実施することになっています。試験は、宅地建物取引業に関する実用的知識があるかどうかを判定されるもので、実務とまったくかけ離れた問題が出題されることはありません。

<宅地建物取引主任者資格試験概要>
受験資格 : 年齢・性別・学歴・職歴を問わず誰でも受験できます。

試験内容 :
試験時間:2時間 
解答方法:4肢択一のマークシート方式(50問)
試験日 : 年1回。10月第3日曜日

申込方法 :
個人の場合、例年7月初旬から下旬に必要書類(願書等)を郵送にて提出します。なお願書は、各地の試験協力機関で配付されます。

試験地 : 原則として本人が居住する都道府県

合格基準 : 合格ラインは、毎年同じではありません。これはその年の受験者数・試験問題の難易度などによってかわるからです。合格ラインの正解数は50問中30問〜35問の間で推移しています。70%の35問を獲得しておけば安全圏だといえるでしょう。

合格発表 : 例年12月上旬、各都道府県の指定の場所に掲示されます。なお、合格者には「合格証書」が、(財)不動産適正取引推進機構より郵送されます。

合格率 : H17年 :17.3% H18年:17.1%

問い合わせ :
財団法人 不動産適正取引推進機構
〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-8-21 第3森ビル3階
TEL.03-3435-8181
http://www.retio.or.jp/


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◎大栄総合教育システムの資料郵送可能地域一覧

北海道・ 青森県(青森)・岩手県(岩手)・宮城県(宮城)・秋田県(秋田)・山形県(山形)・福島県(福島)・茨城県(茨城)・栃木県(栃木)・群馬県(群馬)・埼玉県(埼玉)・千葉県(千葉)・東京都(東京)・神奈川県(神奈川)・新潟県(新潟)・富山県(富山)・石川県(石川)・福井県(福井)・山梨県(山梨)・長野県(長野)・岐阜県(岐阜)・静岡県(静岡)・愛知県(愛知)・三重県(三重)・滋賀県(滋賀)・京都府(京都)・大阪府(大阪)・兵庫県(兵庫)・奈良県(奈良)・和歌山県(和歌山)・鳥取県(鳥取)・島根県(島根)・岡山県(岡山)・広島県(広島)・山口県(山口)・徳島県(徳島)・香川県(香川)・愛媛県(愛媛)・高知県(高知)・福岡県(福岡)・佐賀県(佐賀)・長崎県(長崎)・熊本県(熊本)・大分県(大分)・ 宮崎県(宮崎)・鹿児島県(鹿児島)・沖縄県(沖縄)




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